2021年1月8日に、日本政府は1都3県を対象に緊急事態宣言を発出しました。
これを受け、学会事務局では新型コロナウイルスの感染防止対策として、在宅勤務をより一層強化し、事務局勤務者数を可能な限り減らします。
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